パーソナルトレーニングの無料体験に参加したところ、高額なコースを勧められ、その場で契約してしまった。
このような契約トラブルについて、国民生活センターが2026年10月7日に注意を呼びかけました。
相談では、高額なトレーニング契約だけでなく、痩身エステなどの関連サービスまで勧誘されたケースや、解約時に高額な費用を求められたケースも報告されています。
「契約してしまったけれど解約できる？」「支払ったお金は返金される？」と不安に感じている人もいるのではないでしょうか。
この記事では、パーソナルトレーニングの契約トラブルが起こる理由や、契約前に確認したいポイント、解約・返金を希望するときの相談先についてわかりやすく解説します。
パーソナルトレーニングの高額契約トラブルとは？
パーソナルトレーニングは、トレーナーから個別に指導を受けられるサービスです。
ダイエットや筋力アップなど、自分の目標に合わせたトレーニングができる一方、複数回のコースや関連商品をまとめて契約すると、支払額が高額になることがあります。
国民生活センターは2026年10月7日、パーソナルトレーニングに関する契約トラブルについて注意喚起を公表しました。
無料体験から高額なコースを勧められるケース
相談事例のひとつが、SNS広告などを見て無料体験に参加したところ、体験後に長時間のカウンセリングが行われ、高額な契約を勧められたというものです。
「自分にはこのプランが合っている」と説明されたり、契約を断りにくい雰囲気になったりして、十分に考える時間がないまま契約してしまうケースも報告されています。
無料体験そのものに問題があるわけではありません。
しかし、体験後に予想していなかった費用や契約条件を提示された場合は、その場で決める必要はありません。
痩身エステや関連商品まで勧誘されることも
パーソナルトレーニングの契約時には、トレーニングのコースだけでなく、痩身エステなどの関連サービスや商品を勧められるケースもあります。
それぞれのサービスを契約すると、当初考えていた予算を大幅に超えてしまう可能性があります。
追加の契約を提案されたときは、何にいくらかかるのか、購入や契約が本当に必要なのかを確認しましょう。
すべてをまとめて契約するのではなく、必要性を個別に判断することが大切です。
解約したくても高額な費用を請求されるケース
契約後に「思っていたサービスと違った」「予約が取れない」「通う時間がなくなった」といった理由で解約を希望しても、契約条件によっては返金をめぐってトラブルになることがあります。
特に、複数回分の料金を前払いするコースでは、利用済みの回数や解約時の精算方法によって返金額が変わる場合があります。
契約時に解約条件を十分に確認していないと、想定外の費用が発生することもあるため注意が必要です。
高額契約を避けるために確認したい5つのポイント
パーソナルトレーニングを安心して利用するためには、トレーニング内容だけでなく、契約条件も確認する必要があります。
1．総額と追加料金を確認する
月額料金や1回あたりの料金だけで判断せず、契約期間全体でいくらかかるのかを確認しましょう。
入会金、事務手数料、食事指導料、関連商品など、追加費用が発生する可能性もあります。
最終的な支払総額を把握し、無理なく支払える範囲かどうかを考えることが大切です。
2．解約条件と返金ルールを確認する
契約前には、途中で解約できるか、返金額はどのように計算されるか、違約金や手数料が発生するかを確認してください。
「返金保証」と記載されていても、適用条件が細かく定められている場合があります。
広告の表現だけで判断せず、契約書や利用規約の具体的な条件を確認しましょう。
3．予約の取りやすさを確認する
契約した回数分のトレーニングを受けられなければ、料金に見合ったサービスを利用できない可能性があります。
予約方法、希望する時間帯の空き状況、予約変更やキャンセルのルールを事前に確認しておきましょう。
4．トレーナーの変更ができるか確認する
担当者との相性や指導方法が合わない場合に、トレーナーを変更できるかどうかも重要です。
変更に追加料金が必要か、担当者の指名が可能かなど、実際に通い始めてから困らないよう確認しておきましょう。
5．その場で契約せず、持ち帰って検討する
無料体験後に高額なプランを提案されても、その場で契約する必要はありません。
ほかのジムと料金やサービス内容を比較し、家族などに相談してから決めても遅くはありません。
契約を急かされたり、断りにくい雰囲気を感じたりした場合は、一度持ち帰って検討しましょう。
パーソナルトレーニングは解約できる？返金は受けられる？
すでに契約してしまった場合でも、契約内容や契約に至った経緯によっては、解約や返金を求められる可能性があります。
ただし、すべての契約で同じルールが適用されるわけではありません。
まずは契約書と利用規約を確認する
最初に確認したいのは、契約書、申込書、利用規約、料金明細などです。
特に、次の項目を確認しましょう。
– 契約期間と総支払額
– 中途解約の方法
– 解約手数料や違約金の条件
– 未利用分の返金方法
– 休会や退会の手続き
– 関連商品や追加サービスの契約条件
契約書が手元にない場合は、事業者に契約内容の写しを求めることも検討してください。
クーリング・オフが必ず使えるわけではない
注意したいのが、クーリング・オフ制度です。
パーソナルトレーニングの契約は、契約した場所や方法、サービスの内容などによって適用される法律や解約ルールが異なります。
店舗で自分から申し込んだ通常のジム契約では、原則としてクーリング・オフが適用されない場合があります。
一方、契約形態によっては、特定商取引法などの規定が関係する可能性もあります。
訪問販売などの契約方法や、関連サービスの内容によって扱いが変わることもあるため、一律に判断することはできません。
「契約してから8日以内なら必ず解約できる」と考えず、自分の契約にどの制度が適用されるのかを確認しましょう。
中途解約や返金を申し出るときのポイント
解約を希望する場合は、契約書に記載された方法に従って事業者へ申し出ます。
口頭だけでなく、メールなど記録が残る方法で連絡すると、後から経緯を確認しやすくなります。
解約を申し出た日、担当者の名前、説明された返金額、請求された手数料なども記録しておきましょう。
解約条件に納得できない場合や、説明と実際の請求内容が違うと感じる場合は、自分だけで判断せず、消費生活センターなどに相談することをおすすめします。
高額な解約料を請求されたらどうする？相談先を紹介
事業者に解約を申し出たところ、想定外の費用を請求された場合や、解約手続きを進めてもらえない場合は、早めに相談することが大切です。
消費者ホットライン「188」に相談する
消費者ホットライン「188（いやや！）」に電話すると、原則として、住んでいる地域の消費生活センターなどの相談窓口を案内してもらえます。
契約書や料金明細、事業者とのメール、広告画面など、契約に関係する資料を用意しておくと、状況を説明しやすくなります。
相談するときは、いつ契約したのか、いくら支払ったのか、どのような説明を受けたのか、何に困っているのかを整理して伝えましょう。
事業者とのやり取りは記録に残す
解約や返金を求める際は、契約時の広告、申込画面、契約書、メール、メッセージの履歴などを保存しておきましょう。
口頭で説明された内容と契約書の記載が異なる場合や、解約条件について十分な説明がなかった場合は、その経緯も記録しておくことが重要です。
なお、返金が認められるかどうかは契約内容や個別の事情によって異なります。
相談したからといって必ず全額返金されるわけではありませんが、早めに専門の相談窓口へ確認することで、対応方法を整理しやすくなります。
まとめ：パーソナルトレーニングは契約条件の確認が大切
パーソナルトレーニングは、自分に合った指導を受けられる便利なサービスですが、無料体験後の高額な勧誘や、解約・返金をめぐるトラブルには注意が必要です。
国民生活センターも、2026年10月7日に関連サービスの勧誘や高額契約について注意喚起を行っています。
これから契約する人は、料金の総額、解約条件、予約の取りやすさ、追加サービスの必要性などを事前に確認しましょう。契約を急かされても、その場で決める必要はありません。
すでに契約して解約や返金で困っている場合は、契約書や事業者とのやり取りを整理し、消費者ホットライン「188」へ相談することも検討してください。
自分に合ったトレーニングを選ぶことと同じくらい、自分に合った契約を選ぶことも大切です。
【出典】
国民生活センター：パーソナルトレーニングに関する契約トラブル（2026年10月7日）
消費者庁：パーソナルトレーニングでの事故に注意
消費者庁：特定継続的役務提供に関する解説
消費者庁：特定継続的役務提供のクーリング・オフや中途解約に関するQ＆A
