海外旅行を計画している人は、航空券の価格だけでなく「燃油サーチャージ」にも注目しておきましょう。
2026年11月1日から、ANAとJALの国際線で燃油特別付加運賃が改定されます。
欧米方面では片道1区間あたり6万2,000円となり、前期間より負担が増える路線もあります。
「ハワイ旅行はいくら高くなる？」「韓国旅行にも影響する？」「10月中に航空券を買ったほうがお得？」と気になっている人も多いはず。
この記事では、ANAとJALの新料金、値上げの理由、予約・購入前に知っておきたいポイントをわかりやすく紹介します。
航空燃油サーチャージが2026年11月から値上げ！何が変わる？
2026年11月1日から12月31日までの対象期間について、ANAとJALは国際線の燃油特別付加運賃を改定します。
燃油サーチャージとは、航空会社が燃料価格の変動に対応するため、通常の航空運賃とは別に徴収する追加料金のことです。
今回の改定では、前期間に比べて多くの路線で負担が増えます。
特に欧州や北米、ハワイなどへの旅行を考えている人は、航空券の本体価格だけでなく、追加料金も含めて予算を確認しておきたいところです。
11月からの燃油サーチャージはいくら？
ANAとJALが公表している2026年11月1日から12月31日までの料金は、以下のとおりです。
金額は日本発の国際線における、1人あたり1区間・片道の料金です。
| 路線 | ANA | JAL |
|---|---|---|
| 韓国 | 7,100円 | 7,100円 |
| 東アジア（韓国などを除く） | 15,100円 | 16,000円 |
| グアム・フィリピン・ベトナムなど | 21,500円 | 21,500円 |
| タイ・シンガポールなど | 32,000円 | 33,200円 |
| ハワイ・インド・インドネシアなど | 38,500円 | 38,500円 |
| 欧州・北米・中東・オセアニアなど | 62,000円 | 62,000円 |
※対象路線の詳細や乗り継ぎ条件などによって適用額が異なる場合があります。購入・発券前に各社の公式案内を確認してください。
たとえば、欧州方面へ往復する場合、同じ料金区分が往路と復路に適用される単純なケースでは、燃油サーチャージだけで1人あたり12万4,000円になります。
航空券の本体価格や空港使用料などは別途かかるため、旅行費用を考える際は注意が必要です。
前の期間と比べるとどれくらい高くなる？
2026年9〜10月発券分では、ANAの欧米方面は片道5万5,000円、韓国は6,500円でした。
11〜12月分はそれぞれ6万2,000円、7,100円となるため、欧米方面は片道7,000円、韓国は600円の値上がりです。
JALも、前期間の欧米方面は片道5万円、韓国は5,900円でした。
11〜12月分はそれぞれ6万2,000円、7,100円となり、欧米方面では片道1万2,000円の値上がりとなります。
家族旅行など複数人で移動する場合は、人数分の追加負担が発生します。
旅行先によって差が大きいため、予約前に総額を計算しておくと安心です。
なぜ燃油サーチャージが値上げされるの？
主な理由は、航空燃料の市況価格と為替相場の影響です。
航空会社は一定期間の燃料価格や為替レートをもとに、燃油サーチャージの金額を見直しています。
航空燃料の価格と円安が影響
航空燃料は国際市場で取引されるため、原油・石油製品の価格変動や為替相場の影響を受けます。
燃料価格が上昇したり、円安によって円換算の費用が増えたりすると、航空会社の負担も大きくなります。
ANAは燃油サーチャージの算定にシンガポールケロシン市況価格などを使用しています。
JALも2026年8〜9月の市況価格と為替レートを基準に11〜12月分を決定しました。
政府の負担軽減措置も反映されている
今回の料金は、燃料価格の上昇がそのまま反映された金額というわけではありません。
ANAとJALの発表によると、中東情勢を踏まえた政府の緊急的な負担軽減措置による補助効果を考慮し、適用する料金区分を調整しています。
つまり、燃料価格の動きだけでなく、政府の支援策も実際の支払額に関係しています。
今後の燃料価格や為替相場、制度の変更によって、次回以降の料金が変わる可能性もあります。
10月中に航空券を買ったほうがお得？
11月以降に海外旅行を予定している人にとって、気になるのが購入タイミングです。
基本的には、燃油サーチャージの適用条件を確認したうえで、航空券の総額を比較することが大切です。
ANAとJALでは適用基準に注意
ANAの公式案内では、2026年11月1日から12月31日までの購入分に適用する料金が掲載されています。
一方、JALの今回の改定は、11月1日から12月31日までの発券分が対象です。
「購入日」と「発券日」は、手続きの状況によって必ずしも同じとは限りません。
旅行予約サイトや旅行会社を利用する場合も含め、申し込みをした日だけで判断せず、航空券の発券日や適用条件を確認しましょう。
値上げ前の料金を適用するには？
値上げ前の料金が適用されるかどうかは、各社が定める条件によって決まります。
10月中に予約手続きをしたとしても、支払い・発券のタイミングなどによって適用額が変わる可能性があります。
また、航空券の本体価格は日々変動します。
燃油サーチャージが安いタイミングを狙っても、航空運賃そのものが上がれば、結果として総額が高くなることもあります。
そのため、予約を急ぐ前に、希望する日程の航空運賃、燃油サーチャージ、諸税などを合わせた金額を比較するのがおすすめです。
海外旅行の予算を抑えるためにできること
航空券は追加料金を含めた総額で比較する
航空券を比較するときは、検索結果に表示される運賃だけで判断しないようにしましょう。
燃油サーチャージ、空港使用料、受託手荷物料金などを含めて比較すると、実際に支払う金額がわかりやすくなります。
出発日や旅行先を柔軟に考える
日程を変更できる場合は、複数の出発日や航空会社を比較してみましょう。
燃油サーチャージは路線によって金額が異なりますが、料金だけを理由に旅行先を変更するより、航空運賃や宿泊費を含めた全体の予算で判断するのがポイントです。
航空会社の公式情報を確認する
燃油サーチャージは定期的に見直されるため、古い比較記事だけでは最新の料金を把握できないことがあります。
航空券を購入する直前に、航空会社の公式ページで対象期間と金額をチェックしましょう。
まとめ：11月からの値上げに備えて航空券の総額をチェックしよう
2026年11月1日から12月31日までの期間、ANAとJALの国際線では燃油サーチャージが改定されます。
欧米方面は片道6万2,000円、ハワイ方面は3万8,500円など、旅行先によって追加負担が異なります。
燃料価格や為替相場の影響に加え、政府の負担軽減措置も料金に反映されています。
前期間と比べて値上がりする路線があるため、これから海外旅行を予約する人は注意しておきましょう。
大切なのは、燃油サーチャージだけでなく航空運賃や諸税を含めた総額で比較することです。
予約・発券の条件も航空会社によって異なるので、購入前に必ず公式情報を確認してください。
※この記事は2026年10月22日時点で公表されている情報をもとに作成しています。料金や適用条件は変更される場合があります。
